B to Bプロモーションを考える際に、「テレアポ」を営業手法の1つとして考える方は決して少なくはないでしょう。しかし、テレアポ以外の営業手法が普及しつつある昨今、テレアポだけに営業手法を依存している企業は、営業手法の早期見直しも検討する必要があるでしょう。今回は、なぜテレアポに依存するのは危険なのかということを説明します。
アフターコロナでは「テレアポ」の有効性が下がる
コロナ前は会社に出社する方も多く、電話をすれば担当者につないでもらえる可能性も高かったのではないでしょうか。しかし、アフターコロナではテレワーク、リモートワークが当たり前の社会となり、会社に出社する方が少なくなります。そのため、テレアポをしてもなかなか営業対象となる担当者につながりにくくなるということが想定されます。
このような状況下の中でも、これまで通りあなたはテレアポを続けますか？
ブランディング上、マイナス効果が大きい「テレアポ」
企業のブランディングの観点から考えても、マイナス効果の大きいテレアポ。大きく2つのマイナス効果を挙げることができます。
まず1つ目は、「営業のしつこい会社」という印象を与えてしまうこと。ネットに悪評を書かれてしまい、社名で検索した時、「社名 営業しつこい」というような検索キーワードが関連検索キーワードとして表示されてしまう懸念があります。こうなってしまうと、企業のブランディング上、大きなマイナスとなります。あまりにも悪評が拡大してしまうと、最悪のケースとして社名変更するようなことにもつながります。
そして2つ目は、「営業のきつい会社」「テレアポばかりさせられる会社」として、元社員から転職後に転職サイトの企業の口コミ、評判に書き込まれることが想定されます。このような書き込みが続くと、新卒採用や中途採用に大きく影響を及ぼし、企業の採用活動が難しくなってきます。採用という視点で考えても、マイナス効果が大きいといえます。
このような例から、企業のブランディング上においてもテレアポのマイナス効果が大きいことがわかります。
続々と登場する新しい営業手法
では、テレアポを行わずにB to Bプロモーションを成功させるためにはどうしたらいいのでしょう。実は、ここ最近、これまでになかったような新たなB to Bプロモーションの手法が続々と登場してきています。例えば、「決裁者」のアポを確約してくれるサービスや、自社が必要しているリードを紹介してくれるサービス。自動で企業のフォームに営業メールを送信するサービスなども登場しています。
新しいサービスということもあり、一部のサービスでは「反響の質」が疑わしいものがあったり、営業メールがスパム扱いとなり、怪しい営業メールのように見えてしまうものもありますが、テレアポよりも工数が掛からず、費用対効果の良く、質の高いアポを獲得できる手法もあります。
また、Webマーケティングを活用し、B to Bのプロモーションに成功している事例も多数あります。テレアポのようなアウトバンドマーケティング（プッシュ型のマーケティング）ではなく、Webマーケティングのような インバウンドマーケティング（プル型のマーケティング）で、いかにスマートに会社のブランディングに傷をつけることなく、営業活動を行うかが今後重要となると考えられます。
以上のように、テレアポ依存型の営業スタイルからいち早く脱却できた企業が、アフターコロナのB to Bプロモーションで成功を収めることができるといえます。