デジタルカタログは、電子カタログとも呼ばれ、従来の「紙のカタログやパンフレット」をWeb上で見られるようにし、さらに高機能化したものです。コンテンツが見やすくなり、手軽に扱えるので普及していますが、まだ十分に理解されていない面もあります。今回は、デジタルカタログのメリットやデメリット、作成時のポイントについて紹介します。
デジタルカタログの基礎知識
デジタルカタログは、従来の「紙のカタログやパンフレット」のデータを、ただ単に画像化したものではありません。Web上で機能するアプリケーション、といったほうが適切です。多くのデジタルカタログは、紙媒体と同じ感覚で閲覧できるよう、ペラペラとページをめくるようなエフェクト（効果）が備わっています。また、「紙のカタログやパンフレット」だと、たとえば、誤字脱字や商品説明に誤った表記があったり、商品の入れ替えなどがあったりした場合、すべてを印刷し直さないといけません。しかし、デジタルカタログは、Web上で大元のデータを管理しておけば、修正も共有もデータの更新だけでおこなえます。コスト削減や業務の効率化につながる点が、普及の理由です。
デジタルカタログのメリット
デジタルカタログのメリットには、主に次のようなものが挙げられます。
- デジタルデータなので、修正や共有が簡単
- 紙媒体よりも、かさばらず、取扱いが楽
- キーワード検索ができるので、目当ての情報へのアクセスが速い
- カタログ内にリンクを設置すれば、狙ったページや外部サイトに誘導可能
- URLがあれば案内できるので、紙媒体よりも早くお客様に見ていただける
デジタルカタログは、パソコンやスマートフォンと同じくデジタルデータを見るので、その利便性を得られるのが最大のメリットです。紙媒体と違い、大量に印刷してコストをかけることはなく、重い束を持ち歩くような疲れることもなく、URLさえお客様にお送りすれば閲覧してもらえるのでスピード感もあります。お客様側からすれば、キーワード検索ができるので目当てのものを探しやすく、気になるものがあればデジタルカタログからまっすぐ問い合わせや購入へのアクションに移れます。
また、通信技術は日々進歩しており、データの読込みや操作時のレスポンスはスムーズになり、通信環境さえ整っていればお客様のストレスにはなりません。動画や音楽といった、紙媒体ではできない要素もデジタルカタログには搭載できますので、購買意欲を刺激しやすいでしょう。
デジタルカタログのデメリット
デジタルカタログを活用する上では、メリットと同時にデメリットについても理解しておきましょう。デジタルカタログのデメリットには、主に次のようなものがあげられます。
- デジタル化の初期コストは必要
- インターネットとの接続や、電源が必要
- 閲覧に使う端末のスペックによって見やすさや印象が左右される
紙媒体でカタログやパンフレットを制作する際には、編集や印刷にコストがかかります。デジタルカタログも同様に、データ化の手間やコストが必要です。コストの幅は、依頼する専門業者によって変わります。また、当然ですが、インターネットに接続できないと、カタログデータを閲覧できない恐れがあります。ネット環境がない場所でも閲覧可能にするには、事前にダウンロードしておくなど、対処が求められます。さらに、ネット同様、電源がなければそもそも使用できないのは、デジタルガジェットの弱点です。営業などで端末を持ち歩く際は、モバイルバッテリーなどが必需品となります。
お客様に、URLを共有してデジタルカタログを案内する場合は、相手の端末のスペック（画面の広さや解像度）によって、見やすさや印象が左右されることも注意点です。
デジタルカタログの作成ポイント
デジタルカタログの作成には、主に【自作】と【業者への依頼】の、ふたつの方法があります。自作を希望されるなら、簡単な構成のデジタルカタログ作成から試してみるといいでしょう。『ebook5』や『Wisebook Cloud』、『mix paper』など、自作するためのツールがあるので、複数のサービスで比べてみるのがポイントです。
制作会社への依頼を希望される場合も、やはり複数社で比較することをおすすめします。たとえば、紙のカタログやパンフレットがある場合、PDFや画像に変換して制作会社に共有することになります。もし、紙媒体のものは何もなく、ゼロからのデータ作りならば、制作会社との打ち合わせ、コンテンツの作成、データ化といった流れになり、工程が増えた分は料金がかさみます。ただ、プロが作るものですので、未経験者にとっては品質が保証されるので安心です。
『デジタルカタログ 制作』で検索をして、いろいろな会社のサイトを見比べるところから始めてみましょう。
デジタルカタログを活用して成果を獲得！
デジタルカタログは、「ただ単に、印刷物をデジタル化してWebサイトに掲載した」というものではなく、Webで動作するアプリケーションのようなもの、とおぼえておきましょう。
メリット・デメリットを理解して、企業の成果獲得に活用してください。