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WEBサイト制作時に知っておきたい「ターゲットの3分類」

ターゲットを表現した画像

WEBサイトを立ち上げる際は「製品を知ってもらいたい」「サービスの利用者を増やしたい」などの目的があり、得たい成果が出せるよう、狙った顧客へ向けて適切な情報を発信することが大切です。今回は、WEBサイト制作や、リニューアルの際に考えるべきターゲット(対象)設定について解説します。

ターゲットに合わせた情報発信が求められる

WEBサイトを活用して狙った成果を出すためには、ターゲットを絞ることがとても重要です。誰にサイトを見てもらい、どんな行動をとってもらいたいかをはっきり定め、その顧客が求めている(であろう)情報をサイト内に準備しなければなりません。例えば、企業向けと個人向けでは知りたい情報が異なりますし、20代女性と50代男性ではデザインや文章のトンマナ※も変わってきます。
※トンマナ:「トーン&マナー」の略語。広告やWEBを制作する際、デザインや文章の様式に一貫性を持たせること。

ターゲットの3分類

WEBサイト制作時のターゲット設定において、顧客の種別や年齢・性別などの単一要素では不十分です。というのも、ターゲットには以下3つの分類があり、ひとつだけでは狙いを定めきれず、一番情報を伝えたい相手に届かない可能性が高いのです。

①状態や関係性
潜在顧客/見込顧客(顕在顧客)/検討顧客/新規顧客(既存顧客)/優良顧客/ロイヤルカスタマー

②種別
B to B/B to C /B to B to C/投資家・資産家/求職者・入学希望者/社員・職員/住民・市民

③属性
年齢/性別/地域/職業/年収/趣味・嗜好

つまり、上の例でご紹介した「企業向け/個人向け」は種別、「20代女性/50代男性」は属性といった1要素にすぎません。ターゲットをしっかり定めるためには、他の2要素についても熟考しておく必要があるのです。

次からは、これら3つの分類について詳しく説明します。

分類①ターゲットの状態や関係性

製品・サービスと顧客の状態、そして関係性によって、有効なアプローチ方法は変わります。

●潜在顧客
自身のニーズや課題に気が付いていないが、気が付けば見込顧客や検討顧客に昇格する可能性がある。

●見込顧客(顕在顧客)
自身のニーズや課題に気が付いているが、検討には至っていない顧客。情報収集段階で課題は明確だが、改善手段を認識できていない。

●検討顧客
自身のニーズや課題に気が付いておりその解決手段も認識出来ている顧客。予算取りや、比較検討、相談段階にある。

●新規顧客(既存顧客)
契約に至った顧客。

●優良顧客
継続契約、ストック収益をもたらす顧客で、繰り返し製品・サービスを購入してくれる。

●ロイヤルカスタマー
サービスに対して愛着があり、繰り返し製品・サービスを購入してくれて、競合他社に流れない顧客。第三者に製品やサービスをすすめてくれる。

分類②ターゲットの種別

どこに所属してどんな役割を持つ顧客なのか、もしくは個人なのかといった種別ごとで、求められる情報は異なります。

●BtoB
企業向けの製品やサービス、ソリューション

●BtoC
個人向けの商品やサービス

●BtoBtoC
代理店、人材紹介、商社向けの情報発信など

●投資家・資産家
投資、資産運用、財産管理、相続関連、に関連するサービスやコンサルなど

●求職者・入学希望者
会社・社風・理念、仕事、働き方、環境、/校風・教育方針、学科等、環境など

●社員・職員
自社ブランディングに関連する情報、イントラネットによる社内情報共有など

●住民・市民
住民・市民サービス、手続き、助成金、ボランティア情報など

分類③ターゲットの属性

各種SNSのロゴが印刷されたキューブの画像

ターゲットとなる顧客の年齢・性別・収入などの属性ごとで、発信する情報も変える必要があります。

●年齢
年代に応じて表現方法を変更するなど

●性別
性別に起因する情報の発信方法の工夫など

●地域
地域限定情報など

●職業
専門職の方のみに向けて公開する情報など

●年収
年収に応じて提供するサービスが変わってくる

●趣味・嗜好
趣味・趣向に合わせた情報配信

まとめ

このように、ターゲットは年齢や性別だけなく複数の視点から分類されることを知っておき、適切なアプローチ法や発信する情報を精査することが大切です。また、自社サイトのターゲットを決める際は、事前にこの3分類について考慮しておくことで精度の高いターゲティングへとつながり、より適切な情報発信ができるサイトとなるでしょう。